【2021年最新】言語聴覚士の合格率と推移について

話す・聞くといったコミュニケーション機能や食べる機能のリハビリを専門とする言語聴覚士。
1997年に国家資格となってから現在まで多くの言語聴覚士が誕生しており、その数は令和3年現在約3万6千人にのぼります。
同じリハビリ職となる理学療法士などと比べると有資格者数はまだまだ少ない傾向にはありますが、リハビリの需要が高まる日本では言語聴覚士の重要性は年々増加しています。
そこで今回は、気になる言語聴覚士国家試験における合格率と推移についてご紹介していきます。
最新の試験結果をはじめ、過去の合格結果より言語聴覚士国家試験の合格率の推移をまとめました。これから言語聴覚士を目指す方はぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。

令和3年（2021年）第23回言語聴覚士国家試験の合格状況

受験者数	合格者数	合格率
2,546人	1,766人	69.4%

最新となる令和3年 第23回 言語聴覚士国家試験では、受験者数2,546人に対し合格者数1,766人、合格率69.4%という結果でした。
今回の国家試験における合格ラインは以下の通り。

■総得点　　120点以上 ／ 200点
（配点を1問1点、合計200点満点とし、120点以上が合格）

第23回 言語聴覚士国家試験の合格率は、前年と比べ4ポイント上がる結果となっており、過去5年間のなかでは3番目に高い数値となりました。
なお、言語聴覚士国家試験の詳細については以下を参照ください。

■試験実施日
例年2月の第3土曜日前後に実施

■試験問題について
午前中100問、午後100問の計200問（5肢択一方式）

■試験科目
基礎医学、臨床医学、臨床歯科医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、音声・言語学、社会福祉・教育、言語聴覚障害学総論、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、発声発語・嚥えん下障害学及び聴覚障害学
※言語聴覚士国家試験に関する最新情報は厚生労働省のHPからご確認ください。

言語聴覚士国家試験の受験者数・合格者数・合格率の推移について

過去に実施された言語聴覚士国家試験の合格結果をもとに、受験者数・合格者数・合格率の推移について確認していきましょう。
2008年第10回から2021年第232,546回までの試験結果は以下となります。

	受験者数	合格者数	合格率
第10回	2,574人	1,788人	69.5％
第11回	2,347人	1,344人	57.3％
第12回	2,498人	1,619人	64.8％
第13回	2,374人	1,645人	69.3％
第14回	2,263人	1,410人	62.3％
第15回	2,381人	1,621人	68.1％
第16回	2,401人	1,779人	74.1％
第17回	2,506人	1,776人	70.9％
第18回	2.553人	1,725人	67.6％
第19回	2,571人	1,951人	75.9％
第20回	2,531人	2,008人	79.3％
第21回	2,367人	1,630人	68.9％
第22回	2,486人	1,626人	65.4%
第23回	2,546人	1,766人	69.4％

第10回から第23回までの過去13年間における試験結果では、受験者数には大きな変動はさほどないものの、開催年によって合格率はやや差が生じています。
最も合格率が低かった年は2009年第11回の57.3％で、反対に最も合格率が高かった年は2018年第20回の79.3％でした。
過去の合格率の推移をみると、合格率が大きく下回った年の翌年以降は少しずつ合格率が回復している傾向にあります。
最新の2021年第23回では合格率69.4％と過去12年間のなかで6番目に高い合格率となっています。今後の国家試験においては前回の試験結果をふまえて出題内容の見直しが行われることが予想されます。

言語聴覚士国家試験に合格するためには？

言語聴覚士国家試験に合格するためには、まずは受験資格を満たす必要があります。
言語聴覚士国家試験を受験するために必要となる条件は以下となります。

1.高校卒業後に文部科学大臣が指定した学校あるいは都道府県知事が指定した養成所に3年以上通い、言語聴覚士として必要な知識や技術を得たうえで卒業した者
2.一般の4年制大学を卒業後に文部科学大臣が指定した学校あるいは都道府県知事が指定した養成所に2年以上通い、言語聴覚士として必要な知識や技術を得たうえで卒業した者
3.大学において厚生労働大臣が指定する科目を履修し卒業した者外国で言語聴覚士に関する知識や技術を習得し、厚生労働大臣に認定を受けた者

言語聴覚士の国家試験はさまざまな分野から問題が出題されます。
出題範囲は基礎医学や臨床医学など基礎的な医学分野から、音声・言語学や言語聴覚障害学総論、言語発達障害学、発声発語・嚥下障害学など言語聴覚士として働くための専門分野まで幅広く、試験科目は12科目から出題されます。
試験問題は多肢選択式で午前中と午後に分けて計200問出題されますが、非常に問題数が多いため、1問１問丁寧に解いていると後半で時間が足らなくなる可能性があります。
試験において時間配分は非常に大事なため、試験対策においては模擬試験を有効活用し、時間配分やマークミスなどをチェックし本番に備えることが大切です。
そのほかにも、国家試験に合格するおすすめな対策方法として以下の方法をご紹介します。

●試験対策の計画を立て、優先度の高いものから取りかかる
●早朝や夜間など自身が集中できる時間帯に勉強をする
●学習範囲を決めて月ごとにスケジュールを組んで取り組む
●過去問を繰り返し解き試験傾向を分析し頻出問題を押さえる
●模擬試験で間違えた問題や苦手分野をノートにまとめて対策をとる

上記の方法以外にも、国家試験対策方法にはさまざまな方法がありますので、ぜひ自身に合った方法で無理なく取り入れてみてはいかがでしょうか。

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確認しておきたい言語聴覚士国家試験合格後の手続きとは

言語聴覚士国家試験に合格をした後は、言語聴覚士として働くために言語聴覚士免許の申請手続きを速やかに行わなければいけません。
万が一、免許申請を行う前に言語聴覚士の仕事に従事した場合には行政処分の対象となってしまうため、注意が必要です。具体的な言語聴覚士の免許申請については以下となっています。

【言語聴覚士の免許申請方法】

■言語聴覚士の免許証申請は公益財団法人 医療研修推進財団P-METで行っています。
（2020年12月現在 まだ詳細に関しては掲載されていません。）
公益財団法人 医療研修推進財団P-MET　

言語聴覚士国試前からの就職先探しも大切

辛い受験期間を経て、無事に言語聴覚士国家試験に合格した後はいよいよ言語聴覚士として働く日々が待っています。
しかし、せっかく言語聴覚士免許を申請し新たな職場で第一歩を踏み出し始めても、なかには「思っていた職場ではなかった」「やりたい仕事ではなかった」などといった理由から離職してしまう方も少なくありません。
公式な離職率こそないものの、職場での働き方や担う役割、給与や人間関係など就職前と就職後で感じた理想と現実の差に悩み、１年もたたずに辞めてしまう人は意外と多くいるのです。
このような入職後のミスマッチや不満をなくすためにも、言語聴覚士国家試験前から計画的に就職先を探すことは非常に大切なことといえます。
具体的には、
●自己分析を行い自身の強みや適性、苦手なことを知る
●就職先に求める条件を挙げ、特に優先したいことは何かを考える
●長期的なキャリアプランを考える
といった働くイメージを明確にすることが、就職活動においては重要になります。
とはいえ、言語聴覚士としての就職経験がまだない方にとって、希望条件を絞ったりキャリアプランを考えたりすることはそう容易なことではありません。
そこでおすすめなのが、言語聴覚士の就職支援に特化した転職エージェントを利用し、満足度の高い就職先を探す方法です。
PTOTSTワーカーでは、国家試験前から無料のキャリア相談をはじめ、担当アドバイザーによる丁寧な履歴書対策や面接対策のサポート、さまざまな施設の見学や複数の面談といった手厚いサポートを完全無料で行っています。
「どのような職場が自分に合っているかわからない」という方は、ぜひ一度PTOTSTワーカーまでお気軽にご相談ください。
なお、PTOTSTワーカーではご本人の希望に合わせて給与や労働条件といった待遇面の交渉もアドバイザーが代行できるため、より好条件で就職することもできることも可能です。
勤務先によって仕事内容の違いや待遇面、給与の違いは大きいため、将来的なキャリアを見据えた就職・転職相談もお待ちしております。

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まとめ

言語聴覚士国家試験の合格率と推移についてご紹介してきましたが、いかがでしたか？
過去の合格結果をみると、合格率が60％台となる年も多く理学療法士や作業療法士の試験と比べてやや難易度が高く感じるかもしれません。
しかし、言語聴覚士の養成学校が独自に算出した新卒者の合格率は高いところで90％を超えるケースもあり、しっかりと養成校での授業を理解し適切な試験対策を行っていれば合格は可能であるといえます。
これから言語聴覚士を目指す方は、国家試験に合格することはもちろんですが、合格後に自身がどのような言語聴覚士として働きたいかということも視野に入れ、国家試験合格に向けて知識と技術の習得に励むことが大切です。


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